ルーシー・チャットバーンのチームは5月中旬、新型コロナウイルスによるロックダウン（都市封鎖）が始まってから初めて、イタリアのボローニャ近郊にある自社オフィスの扉を開いた。チャットバーンが勤務するソフトウェア企業も従業員の時差出勤を導入し、オフィス勤務を徐々に再開しつつある何千もの企業のひとつである。
「会社が用意したスプレッドシートに、従業員が出勤希望日を書き込むようになっています。（経営陣によって）安全にオフィスで働ける人数の上限が設定されており、出勤希望者が定員に達すると、その日は満員ということになります」と、チャットバーンは説明する。ソーシャル・ディスタンシング（社会的距離の確保）が導入されたオフィスでマスクを着用しての勤務となることから、まだ「かつてのような気軽なおしゃべりはあまりありません」と、チャットバーンは言う。
事業の再開プロセスにおいて英国の先を行くイタリアの状況からは、2カ月以上にわたり自宅のダイニングテーブルやキッチンカウンターで仕事をしてきた多くの人々を待ち受ける将来を垣間見ることができる。英国の求人ポータルサイト「Totaljobs」が7,000人を対象に実施した調査によると、英国では半数以上が6月末までにオフィスに復帰することを望む一方で、職場で安全に働けるかどうか懸念があることが明らかになっている。
また、英国の建築誌『Architect’s Journal』のレポートによると、英国では従業員のオフィス復帰を望む企業の大半が、ソーシャル・ディスタンシングを守るために各フロアの定員を30〜50パーセントほど削減する必要がある。オフィスに復帰する人々は、政府のガイダンスに従って社内に導入された通路の一方通行ルールや対面ミーティングの禁止、キッチンエリアと食堂の閉鎖、トイレの順番待ちの列などに、少なからず違和感を覚えることになるだろう。
一方で、本人の希望や会社側の計画に基づいて在宅勤務を継続する従業員たちは、不安を抱くことになる。「オフィスで起きていることを自分は見逃しているのではないか」「同僚や上司と気軽にコミュニケーションがとれないせいで、キャリアにどれだけのダメージが及ぶのだろう」といったことだ。
ソーシャル・ディスタンシングに管理されてディストピアと化したオフィスと、孤立してオンラインの世界から抜け出せないテレワーク──。ふたつに引き裂かれたオフィスを舞台に、物語が繰り広げられることとなる。
グループ間の対立が生じる恐れ
こうしてオフィスが分断されると（たとえ無作為に分けた場合でも）、グループ間の対立が生じる恐れがある。ハーヴァード・ビジネス・スクールでリーダーシップと経営論の記念講座教授を務めるエイミー・エドモンドソンによると、自分の属するグループを支持し、相手グループを過小評価することは自然な心理過程なのだという。
「人というものは自分が思慮深い人間だと考えています。また、自分が職場に復帰しているのに相手はテレワークを続けているから、あるいは逆に自分がテレワークを続けているのに相手は職場に復帰しているからといった理由で、相手にネガティヴな感情を抱くのはばかげていると思うでしょう」と、エドモンドソンは言う。「ですが実際には、それがある程度の頻度で起こります。その場にいない人に対して、貢献度や重要度が低いと感じずにはいられないものなのです」
オフィスに復帰する人たちは有利な立場になるだろう。メールを送ったりヴィデオ会議を設定することに比べると、誰かのデスクに立ち寄ったり、同僚に直接会ってアイデアを交わしたほうが確かに簡単だとエドモンドソンは言う。「いまや誰もがヴィデオ会議に慣れてきたとはいえ、それにもうんざりしてきています。つまり効率面を考えると、実際にオフィスに出勤する人は、そうでない人よりもコミュニケーション上の特権や優位性のようなものがあるのです」
また、最後にオフィスに復帰することになるのは、新型コロナウイルスを巡るロックダウンが始まる前から、社内での会話や派閥から除外されるリスクがあった人々だ。つまり、柔軟性のある勤務形態を必要とする人々や、子どもの面倒を見なければならない人、介護を主に担っている人、新型コロナウイルスの重症化リスクが高い人、あるいは障害により公共交通機関の利用が極めて困難になる人などは、すぐに職場に復帰する可能性が低いからである。
「海外赴任」に似た心理的な状況
オフィスワーカーたちが3月に一斉に在宅勤務を強いられたときには、誰もが同じように新たな習慣にショックを覚えたものだ。そして海外赴任の身にでもなったかのように、慣れないテクノロジーの使い方を覚え、新たな環境がもたらすストレスに対処しなければならなかった。
マサチューセッツ工科大学（MIT）の上級講師で『問いこそが答えだ！ ～正しく問う力が仕事と人生の視界を開く』の著者でもあるハル・グレガーセンは、パンデミックに対する人々の反応は、海外赴任となった人が経験する過程を示した典型的な異文化適応曲線に似ていると指摘する。そのなかで最初に経験するのは「ハネムーン期」だ。やがて3〜9カ月目ごろに、心の落ち込みとホームシックが訪れる。
「そこでとにかく耐えれば、落ち込みから抜け出してパフォーマンスを向上させることができます」と、グレガーセンは言う。「わたしたちはいま、新型コロナウイルスの国での異文化適応過程の4カ月目から5カ月目にいます。今回の場合は国際的な業務ではなく、在宅業務に適応しなければならなかったわけですが、やはりその過程は同じなのです」
これに対してオフィスに復帰する人々は、海外赴任を終えて自国での勤務に復帰する人々と同じような適応過程を今後たどることになる。「大半の人は『オフィスに戻れば元通りの生活が待っている』と思うものです」と、グレガーセンは言う。「ですが実際に復帰してみると、やがてオフィスは自宅に比べてはるかに自由が少ないといったことに気づきます。期待とは違っていた、と。すると、パフォーマンスと感情の適応曲線が下降線をたどり始めます」
また、一部の人だけをオフィスに復帰させるとなると、意図せず“去る者は日々に疎し”という感情を助長しかねない。これはチーム内で海外や遠隔地で勤務する人々に対して一般的に生じる感情だ。「その場にいない人の仕事ぶり、やり取り、貢献度を認識することに常に気を配れる指導者がいない場合、在宅勤務を続ける人は昇進の機会を簡単に逃してしまうことになるでしょう」と、グレガーセンは語る。
従業員の意志に委ねることは誤り？
そういった状況を回避する唯一の方法は、オフィスへの復帰を従業員の意志に委ねることだと企業側は考えるかもしれない。出社を希望するか否かを各自に選択させるのだ。しかし、『世界にバカは4人いる』の著者トーマス・エリクソンによると、その方法もやはり誤りだという。何らかの決定を下すのはオフィスに出社している人々になる可能性が高いが、その顔触れが意思決定にはまったくふさわしくないものとなる恐れがあるというのだ。
エリクソンによると、どの組織にも大きく分けて「主導型」「感化型」「安定型」「慎重型」という4つのタイプの人間が存在する。オフィスでの集団活動に復帰することを希望する可能性が高いのは、そのなかでも外向的な特性の人々である。だが、そうなると「恐ろしい」結果を生みかねないとエリクソンは語る。
「災難になるでしょう。まったくのカオスです」と、エリクソンは言う。意思決定の仕組みが、あまりに感情に左右されたものになったり、その行動の正当性に疑問をもつ人たちや、逆にそこにいない人の意見がどうあれ実行に移したい人たちの考えに大きく傾いたものになったりする恐れがあるというのだ。「ですから、すべてのタイプの人が常にオフィスにいる状態にしなければならないのです」
エリクソンは「誰も排除しない」という平等主義的アプローチを推奨する。スプレッドシートに従業員の名前を書き出し、全員を平等に出勤させる仕組みをつくるのだ。
「たとえ誰かが『自分はこのままでいい。出勤を強要しないでくれ』と言ったとしても、やはり出勤させます。逆に『自分は常にオフィスにいる必要がある』と主張する人たちにも、ときどき在宅勤務させるのです。全員が責任を負わなければならない、それが現実です。全員が大人にならなければなりません」
従業員のほとんどは復帰する？
理論上はそれも理に適ってはいる。だが、実際には保育園や学校の再開状況、政府によるロックダウンの実施状況により、誰もが安心して復帰できるようになるまでは企業側が従業員に復帰を無理強いしようとする可能性は低い。現時点でできることと言えば、職場に復帰したいという意欲を促すことぐらいだろう。
英国のベルファストに本社があるインテリア企業のPortviewで物流責任者を務めるキーラン・スカリオンは、静かにここ数週間をオフィス再開の準備に費やしてきた。ひとけのない通路を歩き回りながらも、同じスペースに配置されたほかのふたりの同僚との会話を楽しんできたことを認める。「かなり寂しさもありますが、少なくともコミュニケーションはとれますからね」と、スカリオンは語る。
Portviewの社内スペースのほとんどは、交代制を取り入れるなどして同時に2〜3人が共有する。「あらゆるアイデアを話し合い、50〜60パーセントの人数でなら運営できるだろうということになりました。従業員が自信をもって復帰を喜べるよう尽力しています。オフィスのある地域では、それが課題になっています」
スカリオンのチームは新型コロナウイルスが水道に潜んでいるかもしれないという一部からの不安に応じ、毎日10分ほど水を流し続けるという取り組みさえしてきたという。また、屋外にはピクニック用のテーブルを準備して、天気のいい日に従業員が安全な距離を保ちながら一緒に座ってランチを楽しめるようにした。
スカリオンは、子どもをもつ従業員がオフィスに復帰する時期は先のことになるとしても、それ以外はオフィスに戻ってくるだろうと信じている。「まだはっきりとは言えませんが、従業員のほとんどはオフィスに復帰して日常の感覚を取り戻すことを心待ちにしていると思います」と、スカリオンは言う。
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